MIRAIing代表・メンター：
池上 京

京都⼤学公共政策修士（MPP）、ケンブリッジ⼤学経営学修⼠（MBA）。国際協⼒機構（JICA）でイラク・エジプト等の中東向けインフラ開発・政策⽀援に従事。その後ソフトバンクでAIロボットの海外展開に取り組む傍ら、コロナ禍で学習機会の制約された学生らにリーダー教育やキャリア教育を提供。2021年、未来を創る次世代を今、育てたいという想いから、株式会社MIRAIingを設⽴。累計1,000名以上の学生にリーダー教育やキャリア教育を提供。情報経営イノベーション専門職大学客員教授。

優れたチームの作り方：
貴志 優紀

2008年ドレスナー・クラインオート証券に新卒入社後、2009年にドイツ証券へ転職。金融商品のバリュエーション、決済などオペレーション業務、新規業務プロジェクト等に従事。
2018年にPlug and Play Japanへ入社し、Fintech及びBrand＆Retail部門を管理。非財務データ可視化事業を行うFintechスタートアップのサステナブル・ラボ株式会社に、2022年よりChief Financial Officerとして参画。ロンドン大学経済学部卒。ケンブリッジ大学MBA。Fintech協会 理事。

メンター:
内藤 靖統

株式会社ユーザベース 執行役員SPEEDA Southeast Asia CEO。上智大学法学部を卒業。2004年に外資系のコンサルティング会社でキャリアをスタートし、その後、香港の会社で大中華圏事業の事業改革プロジェクトのリーダーを経て、転職に伴いシンガポールに赴任。ASEAN各国及びスリランカ出身のメンバーと働いています。コロンビア大学、ロンドンビジネススクール、香港大学の提供するExecutive MBAを終了。二児の父。

メンター：
中川佳子

学生時代よりケニアでのHIV・AIDｓ予防啓発プロジェクト、中高生へのグローバルキャンプや教育事業に参画。
新卒での外国人向けリロケーション事業会社勤務を経て、外資系コンサルティングファームにて石油・エネルギー系企業の事業企画に従事。

デザイン思考:
志水新

NPO法人PolicyGarage 理事。Ridgelinez デザイナー。米国ニューヨークにあるParsons DESIS Labの元客員研究員。東京都立大学院修士課程在学中、OTON GLASSの共同創業、Takramでのインターンを経験。富士通デザインに在籍中に渡米。帰国後、Ridgelinezに移籍、Policy Garageの設立に参画。戦略・サービス・インタラクションデザインを民間・ソーシャルセクターにて研究実践。

テクノロジーと社会の未来：
本多 達也

1990年香川県生まれ。大学時代は手話通訳のボランティアや手話サークルの立ち上げ、NPOの設立などを経験。人間の身体や感覚の拡張をテーマに、ろう者と協働して新しい音知覚装置の研究を行う。2014年度未踏スーパークリエータ。Forbes 30 UNDER 30 JAPAN 2019 特別賞。19年度キッズデザイン賞特別賞。19年度グッドデザイン金賞。MIT Innovators Under 35 Japan 2020

事業を拡げるマーケティング:
水島 梨沙

2013年に大手通信会社に入社し、公共ユーザ向けのソリューション提案、ITシステム投資の事業計画策定や費用コントロール、子会社・グループ会社の財政施策等に従事。ケンブリッジ大学でMBAを取得後、2020年に日本マイクロソフトへ入社。プロダクトマーケティング マネージャーとして日本市場でのマイクロソフトTeams通話事業の拡大をミッションにマーケティング活動を展開中。

最高のプレゼン:
水谷 嘉仁

外資系 IT 企業にて、パートナー企業の役員向けのプレゼンテーションやエンゲージメントを担うエバンジェリストとして従事。それ以前は、複数の IT 企業にて技術系から営業系まで幅広い役割を担う。1998 年早稲田大学理工学部卒業。

メンター:
松木啓明

京都大学大学院工学研究科修了後、National Instruments株式会社に入社。自動車、半導体、航空防衛、エレクトロニクス産業等、多くの会社のファクトリーオートメーションを推進。その後Idein株式会社に入社し、エッジAI・IoTシステムの事業開発及びマーケティングを行う。その後エッジAIデバイスの新規事業部の組織の立上げと統括を経て、現在は会社の戦略企画を担当。

デザイン思考:
羽端 大

京都大学法学部卒業後、中央省庁に入省。政府の成長戦略や、イノベーション政策、スタートアップ政策、2025年大阪・関西万博の企画等に従事。2018年より米パーソンズ美術大学大学院に留学し、政策分野へのデザインの活用に関する研究を行う。中央省庁での業務の傍ら、一般社団法人STUDIO POLICY DESIGNを共同設立し、政策現場でのデザインの活用に関するリサーチと実践を行う。